離婚を後悔するタイプってどんな人？後悔しないよう離婚準備はしっかりと！

離婚で後悔する人の特徴と､離婚を言い出す前に準備したいこと

離婚を決断するということは、よほど耐え難いことがあったはずです。
しかし、そこまで思っていても、やはり離婚をして後悔をしてしまう人はいます。

もちろん離婚を後悔することなく、新たな生活を始める方もおり、気になるのはその差です。

果たしてどんな人が後悔してしまうのでしょうか？

同時に離婚を切り出す前に準備しておきたいこともまとめてみました。

離婚で後悔する人の特徴は？

まず離婚をしてから後悔をする人はどのような人かを考えましょう。
これは2種類に分かれるといえます。

ひとつは「計画性のない人」、もうひとつは「辛抱強すぎる人」です。

まずは「計画性のない人」ですが、これはご想像の通りです。
夫婦間で何かしらのトラブルが発生した時に、後先考えずに離婚を決断し、先のことも何も準備せずに勢いだけで離婚をしてしまうタイプです。

このタイプの人は、そもそも結婚自体にも計画性のない人が多く、離婚という結論に至りやすいという傾向があるかもしれません。

それでもこういった方に仕事があればまだいいのですが、その上専業主婦などの場合は、離婚後相当苦労をすることになります。

自分は以前から周囲に「計画性が足りない」と言われているような方は、思わず「離婚してやる！」と思ってしまった時、まず一度思いとどまるように心がけましょう。

もし頭に血が上っているのであれば、一度実家に帰って心を落ち着かせたり、友人知人に愚痴をこぼしてスッキリするなど、何かしらの方法で溜まった鬱憤を吐き出すなどして落ち着きましょう。

続いて「辛抱強すぎる人」ですが、辛抱強いのであれば勢いで離婚して後で後悔するような事もなさそうに思えます。

しかし、辛抱強すぎるというのも問題で、こういった方は日ごろから自分の中にストレスをため込んでしまう傾向にあります。

このストレスをうまく発散できないと、ある時一気に噴出してしまうことが。

こうなると自分でも周囲の人でも止めることはできず、何の準備もなしに一気に離婚まで突っ走ってしまい、後悔に繋がるということも考えられます。

こういうタイプの方もやはりストレスを発散するのがポイントで、定期的にどこかでストレスを発散できるような工夫し、まずはできるだけ離婚という決断をしないようにしてください。

離婚後後悔しないための準備は2段階

離婚をして後悔してしまうのは、とにかく準備不足のまま離婚をしてしまうからに他なりません。
離婚を前に冷静になり、離婚後の生活をイメージしてその時に困らないように準備をしておきましょう。

まずは経済的な部分。

むしろここが一番重要なポイントとなりますが、ここをしっかりとクリアしておきましょう。
離婚後の生活について、経済的な面で考えるのであれば、2種類の考え方が必要です。

それは短期的な予定と長期的な予定です。噛み砕いて言ってしまえば離婚直後に新生活を始めるための準備資金と、離婚後の生活を維持していくための定期的な収入の2種類ということになります。

分かりやすい方から考えていきましょう。

離婚後の生活を支える収入についてです。
これはもう仕事を見つけるしかありません。仕事に関しては正社員でもアルバイトでも契約社員でも構いません。ただし離婚後生活ができるだけの収入を確保することが重要です。

もうひとつ重要なのは、離婚後どこで生活するかを決めておくこと。

今生活しているエリアで暮らすのであればさほど問題はありませんが、例えば実家に戻って再スタートをするのであれば、実家周辺で仕事を探す必要があります。

仕事を見つけるにはある程度時間も必要になるでしょうから、まずは住む場所、そして仕事を検討することから始めましょう。

離婚協議の前に整理しておくこと

離婚を心に決め、離婚後の生活拠点や仕事についても目処がついたら、今度は離婚協議の準備です。離婚協議とは、離婚にあたっての様々な条件を決める話し合いのことになります。

離婚にあたっての条件とは、慰謝料の有無や、財産分与、お子さんがいる場合は親権や養育費についても話し合うことになります。

この話し合いで、おおよそ離婚直後の新生活スタート資金が決まることになりますので、こちらもしっかりと準備しなければいけません。

準備において重要になるのが、現在家にどれだけのお金があるのか？
その中で分配すべきお金はどの程度あるのか？
分配の必要はなく自分の物になるお金、相手の物になるお金、そして今はなくても将来的に自分の物になるお金について知っておきましょう。

まず夫婦間が所持している財産で、財産分与の対象となるのは、「婚姻生活中に得られた分」ということになります。

結婚前か所持していた財産に関しては、私的財産として見做され分与の対象とはなりません。

分かりやすい例を挙げると、例えば旦那さんが結婚前に購入したマイカーがあったとすれば、この車はすべて旦那さんの私的財産となります。
逆にマイカーはあるけど購入が結婚後と言うことであれば、車の名義がどちらであろうとも、その車に関しては財産分与の対象となります。

離婚の時点での買取り評価額が50万円だったとした場合、車自体を旦那さんが引き取るのであれば、その代わりに現金等で奥さんに25万円を渡すという形で分与をします。

これは現金でも同じ考え方で、奥さんに結婚前から100万円の貯金が、旦那さんに200万円の貯金があったとします。

離婚時に夫婦の貯金が800万円になっていた場合、分与の対象となるのは2人の婚前からあった貯金額の合計である300万円を引いた500万円となり、分与の比率が半々の場合、800万円のうち奥さんが350万円（婚前貯金100万円＋分与250万円）、旦那さんが450万円という形になります。

将来的に受け取る事ができるお金は、例えば退職金分与などが該当します。

退職金分与は、旦那さんの受け取る退職金から、奥さんが相応分を分与されるという仕組みで、旦那さんの勤続年数と婚姻期間から算出されます。

非常に簡単に例を示すと、旦那さんが勤続30年で退職金が1200万円、婚姻期間が10年だったとしましょう。

奥さんが受け取れるのは、婚姻期間である10年分の退職金の半額ということになります。30年で1200万円ですから、10年で400万円、そのはんぶんですから200万円は奥さんが受け取れる金額ということになります。

しかし、退職金がすでに支払われているか、退職金をもらうまでに期間がまだあるのか、退職金が支払われる規定が会社にあるのかなど、個別の状況によって大きく異なり、専門的で複雑な判断が必要となります。

後悔するくらいなら離婚はしない方がいい

そもそも離婚とは、現状のままでは生活していくのが厳しいからする選択であり、基本的には苦渋の選択でなければいけません。

離婚を考えている理由が、相手の浪費や暴力などといった特殊なケースでは、何はなくともすぐに離婚をすべきでしょうが、それ以外の理由での離婚の場合は、離婚後の生活を想像し、計画を立て、離婚後の生活の方が有意義であると確信を持ってから決断すべきでしょう。

そして決断したからといって即離婚ではなく、自分で思い描いた離婚後の生活が送れるように、十分な準備をしてから相手に告げるべきです。

間違っても勢いで離婚したり、先のことも考えずに告げたりするものではありません。 しっかりと考え、準備をした上で行動に移すようにしてください。